防災テーマに、大阪教育大で出前講義 海外留学生13人が受講

「防災」をテーマにした出前講義が５月12日、大阪教育大学柏原キャンパス（大阪府柏原市旭ケ丘４）であり、中国、ベトナムから来日している海外留学生計13人が受講した。この日は中国・四川大地震の発生からちょうど15年の節目の日。ベトナムではたびたび豪雨による洪水が発生している――。元神戸新聞記者で、メディア教育協会NIEs2.0の三好正文理事（66）が講師を務め、「一つ一つの災害から得た教訓を生かし、次の災害に備えたい」と訴えた。

日本での災害時、海外留学生がどう対処したらいいかについても、多言語に対応した専用アプリなどを紹介した。

講義は「多文化共生と防災」（担当＝辻本桜子特任講師）の授業の一環。三好理事は1995年1月17日の阪神・淡路大震災当日、神戸・三宮にあった神戸新聞本社で宿直勤務だった。午前５時46分、震度７の揺れで窓ガラスが一斉に割れ、天井が落ち込んでくる――。「偶然起きていて2階の社会部にいた。６階の宿直室で寝ていたら、屋外に放り出された可能性が高い」と振り返った。

日本は災害大国といわれる。今年は東日本大震災から15年、熊本地震から10年の節目の年。４月には、三陸沖を震源とする最大震度５強の地震が発生し、気象庁が「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を発表したばかりだ。南海トラフ巨大地震も迫りくる。

受講者に、災害発生時の対応について話し合ってもらった。「日本は地震が多いので、災害について学んで来日した」「防災バッグを用意する」「安全な避難経路を確認する」「家族や友人と緊急時の待ち合わせ場所を決めておく」「友人らと声を掛け合って避難する」――。さまざまな意見が出た。

受講者の一人は幼少期、中国・四川大地震で被災し、家族でキャンプ生活をしたという。三好理事は「四川大地震の死者・行方不明者は８万７千人に上る。若い世代に記憶と教訓のバトンをつないでほしい」と呼びかけた。

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受講者に、河北新報社（本社・仙台市）が発行する、こども新聞「週刊かほピョンプレス」の東日本大震災15年特集号を配布した。

現在の小中学生はすべて東日本震災後に生まれた世代だ。特集号は震災当時の小中学生が自身の被災体験を振り返る内容で、「記憶と教訓を語り継ぐ」ことの大切さが伝わってくる。

[写真説明]災害時の対応について受講者から話を聞く三好理事＝大阪教育大柏原キャンパス

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